【陸マイラーの年末決戦】ふるさと納税で「マイル」を貯める唯一の正解ルート！ANA/JAL公式とポイントサイト経由の損益分岐点を解説

ごきげんよう、ケンジです。

街がクリスマスのイルミネーションで彩られる季節となりましたが、皆様いかがお過ごしでしょうか。

さて、2025年も残すところあとわずか。私たち個人投資家や陸マイラーにとっては、1年間の「ふるさと納税」の総決算を行う大切な時期でもあります。

しかし、今年の年末は例年とは少し空気が異なりますね。そう、2025年10月に施行された「ふるさと納税制度改正」の影響です。

「もうふるさと納税でマイルは貯まらないのか」と嘆く声も聞こえてきますが、どうかご安心ください。ルールが変われば、戦略を変えれば良いだけのこと。むしろ、今回の改正で「本物のお得」へのルートがより明確になったとも言えます。

今日は、制度改正後の世界で賢くマイルを積み上げるための「唯一の正解ルート」と、ANA・JAL公式サイトを利用する場合との損益分岐点について、大人の視点で紐解いていきましょう。

2025年10月「ふるさと納税ショック」で何が変わったのか

まずは現状を冷静に整理しておきましょう。

2025年10月1日、総務省の告示により、ふるさと納税ポータルサイトが自治体の寄付募集において「寄付額に応じた独自のポイント付与」を行うことが禁止されました。

これにより、長年私たち陸マイラーが愛用してきた以下の「王道ルート」が閉ざされてしまいました。

かつてはサイトを経由するだけで二重、三重にマイルが貯まりましたが、現在は公式サイトから直接寄付をしても、基本的に「素通り」と同じ状態です。これが、多くの方が悲観している理由ですね。

しかし、悲観する必要はありません。総務省が規制したのはあくまで「ポータルサイト側が販促費としてバラ撒くポイント」であり、金融取引としての「決済システム側の還元」までは規制できていないからです。

ここが、私たちが目指すべき「聖域」となります。

カード会社が利用額に応じて付与するポイント（クレジットカードのショッピングマイルなど）は、今回の規制の対象外です。

つまり、「どのサイトで寄付するか」よりも「どのカードで決済するか」が、マイル獲得の生命線になったのです。

さらに注目すべきは、クレジットカード会社が運営、あるいは提携する「ショッピングモール」や「特約店」としてのポイント優遇です。

例えば、以下のようなルートは依然として強力です。

JRE MALLふるさと納税 × JRE CARD：JR東日本グループの特約店効果で、還元率が最大3.5%〜程度に跳ね上がるケース。貯まったJRE POINTはJALマイルへ交換可能です。
楽天ふるさと納税 × 楽天カード：SPU（スーパーポイントアッププログラム）は健在です。これは「寄付へのポイント付与」ではなく「楽天経済圏利用者への優遇」という建付けだからですね。貯まったポイントはANAマイルへ交換可能です。